交通事故に遭われてしまう可能性は?
日常での突然遭遇する交通事故。
自分が加害者であっても被害者であっても
その瞬間は冷静に判断できなくなるものだと思います。
1年間で交通事故に遭う確率は約0.2%ですが一生涯ではその確率は高まり
約7人に1人が交通事故に遭遇する可能性があるとされています。
年齢が重なるにつれて事故の確率は比例して増加し
30歳までに約15%、50歳までには約25%の人が事故に遭う可能性があるとされています。
「まず何をするべきなのか」
「どの順番で行動するのが正しいのか」
を事前に知っておくことで、万が一のときに落ち着いて対応することができます。
今回は、交通事故に遭ったときの基本的な流れをわかりやすく解説します。
交通事故に遭ってしまった後の具体的な流れ
① まずは負傷者の確認
交通事故で最優先されるのは人命の安全です。
自分や同乗者、相手方に怪我がないかを確認します。
意識がない、出血が多い、呼吸が苦しそうなどの様子があれば、ためらわず119番へ通報して救急車を要請してください。
また、二次被害を防ぐために可能であれば車を安全な場所へ移動させる
ハザードランプを点けるなどの配慮も大切です。
② 警察に連絡・警察を呼ぶ
事故が軽微に思えても、必ず110番通報をして警察を呼びましょう。
警察を呼ばないとどうなるのか?
■警察に連絡しないまま示談してしまうと、後からトラブルになりやすい
■警察に届け出をしなければ「交通事故証明書」が発行されず、自賠責保険、任意保険の適応にならない
その場で相手と話し合って「大したことないから」と済ませてしまうのは非常に危険です。
のちに事故相手が警察に言ってしまうと
こちらが被害者なのにこちらが現場から逃げてしまった扱いになってしまう恐れがあります。
相手のいいように状況を伝えられてしまいこちらが不利になることもあります。
必ず警察を呼び、事故の事実を取ることが大切です。
③ 医療機関を受診する(整形外科・病院)
事故直後は「大丈夫」と思っていても
数時間~数日経ってから痛みやしびれが出てくることが多くあります。
代表的なのは首や背中、腰に遅れて症状が出るケースです。
これは本当によくあるケースです。
そのため、事故後は必ず整形外科や病院を受診し、医師に診察してもらいましょう。
事故直後(14日以内)に記録を残しておくことで後の治療や保険請求に必要な「診断」をしていただけます。
■放置して悪化するリスクを避けられる
■後遺症を残さないための早期対応につながる
整骨院・接骨院で施術を受ける場合も、まずは整形外科で医師の診断を受けることが基本です。
最悪の場合には、病院で診察をはじめに受けていない為に自賠責保険の対象外にされてしまうこともあります。
④ 保険会社へ連絡する
事故に遭ったらご自身が被害者、加害者に限らず
自分が加入している自動車保険の会社へも必ず連絡しましょう。
■事故相手が無保険の場合やこちらが加害者の場合支払いの代行や相手のやり取りを代行してくれる。
■治療費や慰謝料など保険の内容により補償が受けられる可能性がある
■後から申請しても「事故当時の届け出がない」と補償を受けられない場合がある
どの場合でも、まず自分の保険会社へ連絡して受け取れる保証があるか確認しておくことが大切です。
整骨院への連絡を
整骨院への通院をお勧めしています。
なぜか?
親身に対応してくれることが多く受付時間が長いので通院の利便性が高い
整形外科と整骨院では、交通事故治療での診療報酬(治療費)が違います。
整形外科の方は、一律料金です。
整骨院は、負傷の部位により変動します。
整形外科では、保険会社さんとのやり取りも面倒な為、早期に終了することも多くあります。
整骨院では、保険会社さんとのやり取りはもちろんありますが、普段の保険診療よりも単価が高いので最後まで対応してくれることが多いです。
また、診療時間も病院と比べて遅くまでやっているので仕事後に通院出来て通院日数を確保できるメリットがあります。
交通事故に遭われてしまった際には、現在通院中の整骨院があれば必ず相談しましょう。
通院してない場合には、近くの整骨院を探して問い合わせてみてください
まとめ
交通事故の対応は、初期対応を間違えると後から大きな問題につながります。
①怪我人の確認 → 救急要
②警察へ通報
③医療機関を受診
④保険会社へ連絡
交通事故は突然起こるため、慌ててしまい冷静に対応できないことも多いものです。
ですが、基本の流れを覚えておくだけで、いざというときに落ち着いて行動できます。
整骨院では、医師の診断を受けたうえで併用して施術を進めていくことが可能です。
事故後の不調が続く場合や、むち打ち症でお悩みの方は、一人で抱え込まずに専門機関へ相談してください。
交通事故対応は、知らないと保険会社に言いくるめられてしまい患者様ご自身が損してしまうこともよくあります。



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